「対話の経験」が非認知能力と認知能力を育む

小学校という新しい環境に踏み出すと、様々な問題に直面します。ともだちと一緒に問題を解決していくには、「対話」が必要です。「自分」の想いを言葉にすると同時に、自分を押し通すだけでなく、相手の想いも尊重することで、「小学校」という「社会」の中で自分を発揮して、解決策を見出していく経験です。

こども事業部では、子どもは自分の考えを伝え、相手の話を聞き、対話を通して物事を決めていく経験を重ねます。意見の違いがある場面でも、話し合い解決策を見つけていくことで、協調性や自己表現力、相手を理解する力などの非認知能力を育んでいきます。

加えて、対話を積み重ねる経験は、話す・聞く・考える・まとめるといった学びの基礎につながります。対話をするために、子どもが自発的に書記なども行い、文字や数への興味を深めます。また順番・多数決などの社会的な概念に触れることで、多様な認知能力を育んでいきます。

こども事業部は、就学前に必要な力を「教え込む」のではなく、生活と活動の中で育て、未来を生きる力の土台を創ります。

こども事業部は、公的な方針や学術的理論を基軸に設計しています。単なる経験則ではない、確かな根拠に基づいた教育を実践します。

1. 「幼保小の架け橋プログラム」の体現

小学校入学の不安の解消は、国でも保育園と小学校がつながる「架け橋プログラム」として全国で取り組みが始まっています。こども事業部は、幼児教育の第一人者・武藤隆氏（白梅学園大学客員教授）が提唱する以下の就学前に重視すべき4つの視点をすべて満たす活動を展開しています。

①幼児期の学びを「芽生え」としてとらえる：多様な心が動く体験をさせる
②学びを記述する：「芽生え」を記録し、その場限りにせず発展させる
③学びを自覚化する：発見した、できた、わかったを振り返り話合い、自覚できるようにする
④幼児期の学びを拾い出す：幼児期の終わりまでに育つ10の姿につなげていく

2. 社会文化的な発達理論の採用

Rogoff（2003）の発達理論に基づき、「子どもの発達は社会的な活動への参加を通して進む」という視点を取り入れています。子どもを受け身の存在ではなく、社会を構成する一員として尊重し、主体的な参加を促します。

3. 子どもの権利と多様性の尊重

ユニセフ『子どもの権利条約』が示す「意見表明権」や「差別の禁止」、文部科学省の『幼児期の終わりまでに育ってほしい姿』を土台としています。一人ひとりの多様性に配慮し、対話と選択の機会を保障することで、自己肯定感としなやかな社会性を育みます。